奨学生、入学金減免制度など

Scholar/Admission fee reduction

学費

掲載内容は昨年度入試のデータです。

入学納付金 入学金   : 200,000円
(前納分:20,000円 後納分:180,000円)
1ヶ月あたりの納付金
(年4期に分納)
授業料   : 32,000円
教育充実費 : 7,000円
保護者会費 : 800円
生徒会費  : 200円

※その他学年費・修学旅行積立金等がありますが、コースにより多少金額が異なります。

奨学生制度、入学金減免制度、県や市の授業料補助制度もございます。

入学金減免・入学支援制度

入学金減免制度・入学支援制度

①入学時に、兄姉が本学園(名古屋大谷高等学校・豊田大谷高等学校)に在学中の場合、入学金の全額(注)を入学後に還付します。
②兄弟・姉妹が本学園の学校に同時に入学される場合、それぞれ入学金の半額(注)を入学後に還付します。
③父母・兄姉が本学園の学校の同窓生の場合、入学金の半額(注)を入学後に還付します。

(注)計算方法は本校に納めた入学金から愛知県入学納付金補助額を差し引いた実質負担額を還付します。
  (①は上限20万円、②③は上限10万円)。ただし、実質負担額が0円となる甲Ⅰ・甲Ⅱの方には、制服代および体操服代相当額を還付します。

(注)
計算方法は本校に納めた入学金から愛知県入学納付金補助額を差し引いた実質負担額を還付します。(①は上限20万円、②③は上限10万円)ただし、実質負担額が0円となる甲Ⅰ・甲Ⅱの方には、制服代および体操服代相当額を還付します。



本校独自の奨学生制度

奨学生(特待生)制度

1. 学業奨学金:推薦入試、一般入試

普通科全コース・商業科の合格者の中で成績優秀な者。

種別 特典・給付の概要 選考方法
学業奨学生1 入学金全額(20万円)を免除し、授業料・教育充実費 全額相当分を給付します。 学習成績と入試点により選考し、合格通知と併せて通知します。
学業奨学生2 入学金後納分(18万円)を免除し、授業料・教育充実費 半額相当分を給付します。
学業奨学生3 年額60,000円を給付します。

※奨学金には推薦・一般共に、国の就学支援金等を含まない。

2. 技能奨学生:推薦入試

部活動の技能に特に優れ、成績優秀にして本校の事前審査に合格し、中学校長から推薦された者。 ただし、「特別進学コース」は、除きます。硬式野球部の技能奨学生は5名以内です。

種別 特典・給付の概要 対象部活動
技能奨学生A 入学金全額(20万円)を免除し、授業料・教育充実費全額相当分を給付します。 陸上競技/剣道/柔道/バスケットボール(男)/吹奏楽
技能奨学生B 入学金後納分(18万円)を免除し、授業料・教育充実費半額相当分を給付します。
技能奨学生C 入学金後納分(18 万円)を免除します。
ソフトテニス/弓道/サッカー/硬式野球/バスケットボール(女)/卓球/演劇/放送

※技能奨学生については、入試の成績が優秀であれば、学業奨学生 1・2となる場合があります。

検定・資格取得支援制度

検定・資格取得支援制度

名古屋大谷高校では、本校在籍中に下記検定・資格に合格した生徒に対して検定料を全額補助します。

支援制度の対象となる検定 等級
実用英語技能検定 準2級以上
日本漢字能力検定 準2級以上
実用数学技能検定 準2級以上
情報処理技能検定 準1級以上
日本語ワープロ検定 2級以上
ビジネス文書実務検定 2級以上
簿記能力検定(全経) 1級以上
簿記検定(日商) 3級以上
簿記実務検定(会計) 1級以上
簿記実務検定(原価計算) 1級以上
電卓計算能力検定(全経) 1級以上
商業経済検定(全商) 1級以上
硬筆書写技能検定 2級以上
福祉住環境コーディネーター検定 3級以上
マイクロソフト オフィス スペシャリスト
ITパスポート

▶︎ 現役で国公立大学に合格した場合、お祝い金として「10万円」を贈呈し、入学した場合はさらにお祝い金「10万円」を贈呈します。

授業料補助制度(平成31年度実績)

国・愛知県の授業料等補助金制度の概要

国および愛知県の補助制度に基づき、保護者の所得に応じて、授業料・入学納付金の全額もしくは一部が還付されます。
入学金・授業料は期日までに納入していただき、区分に合わせて後日還付されます。詳細は愛知県ホームページなどでご確認ください。

区分 ※保護者の所得基準
(父母の合算収入)
補助金(平成31年度実績)
就学支援金【国】+愛知県授業料補助【県】(月額) 入学納付金補助【県】
甲 I 生活保護または所得割額が非課税の世帯
【年収250万円未満程度】
授業料32,000円 補助額32,000円 入学金200,000円
200,000円
(実質負担額0円)
【国】24,750円 +【県】7,250円(実質負担額 0円)
甲 II 所得割額が85,500円未満の世帯
【年収350万未満程度】
授業料32,000円 補助額32,000円
【国】19,800円 +【県】12,200円(実質負担額 0円)
乙 I 所得割額が257,500円未満の世帯
【年収590万未満程度】
授業料32,000円 補助額22,100円 入学金200,000円
133,000円
(実質負担額67,000円)
【国】14,850円 +【県】7,250円(実質負担額 9,900円)
所得割額が257,500円未満の世帯
【年収610万未満程度】
授業料32,000円 補助額22,100円
【国】9,900円 +【県】12,200円(実質負担額 9,900円)
乙 II 所得割額が452,500円未満の世帯
【年収840万未満程度】
授業料32,000円 補助額16,600円 入学金200,000円
100,000円
(実質負担額100,000円)
【国】9,900円 +【県】6,700円(実質負担額 15,400円)
その他 所得割額が507,500円未満の世帯
【年収910万未満程度】
授業料32,000円 補助額9,900円 入学金200,000円
0円
(実質負担額200,000円)
【国】9,900円 +【県】0円(実質負担額 22,100円)

※所得割額とは県民税所得割額と市町村民税所得割額の合算となります。

①所得割額が507,000円以上の世帯は、補助金の対象外となります。
②所得基準の年収は、4人家族で扶養家族が妻と子供2人の場合の参考年収で、あくまで目安です。
③生徒および保護者がともに県内に在住していない方は、愛知県授業料補助および入学納付金補助は対象外となりますので、国の就学支援金のみの支給となります。
④奨学生制度(学業奨学生1・2、技能奨学生A・B・C)に該当した場合は、愛知県授業料補助および入学納付金補助の全額あるいは一部が受けられない場合があります。ただし、国の就学支援金は対象となります。
⑤授業料補助合計額の上限額は、本校授業料となります。授業料の他に、教育充実費・学年費等の支払いが必要となります。

愛知県奨学給付金制度・名古屋市奨学金

非課税世帯(甲Ⅰ)の方を対象とした給付金制度があります。詳細は愛知県・名古屋市ホームページでご確認ください。

名古屋市をはじめとする市町村授業料軽減補助の制度

各市町村にも、授業料軽減補助の制度があります。詳細は各市町村役場にて直接お尋ねください。

奨学金制度

主な奨学金制度(平成31年度実績)

名称 補助額 補助形態
尾張学園育英資金 年額60,000円 給付(返済不要)
東本願寺奨学金 年額50,000円 給付(返済不要)
愛知県教育委員会 愛知県高等学校等奨学金 右記いずれか一方 (ア)月額30,000円 (イ)月額11,000円 貸与
公益財団法人 愛知私学奨学資金財団 月額10,000円 貸与

※その他いくつかの公的な奨学金があります。詳しくは愛知県、各機関へ直接お問い合わせください。